レーザー顕微鏡（（株）島津製作所　OLS5100-EAT）

材料の超高倍率観察と3D測定ができます。

レーザー顕微鏡は、光源にレーザーを用いた光学系の顕微鏡で、54倍から17,000倍以上の超高倍率観察が可能です。　用途は、主に、半導体部品や機械部品ですが、光学系顕微鏡のため、例えば電子顕微鏡のような試料の前処理を必要とせず、セラミックスや金属だけでなく、有機物や濡れた試料の観察にも使用できます。また、高さ200mmまでの大型試料の観察も可能となっています。　レーザー顕微鏡最大の特徴は、3D画像を得ることが可能で、縦横高さ方向の寸法測定が可能なことです。部品の粗さ測定や形状寸法測定にも利用可能です。　本機器に関するご質問やご相談、金属やセラミックス、土石、プラスチック、食品の粉末、粉末以外にも各種粉砕などに関するご質問やご相談がございましたら、当センターへお気軽にご連絡ください。

本装置は、公益財団法人JKA「公設工業試験研究等における機械整備拡充補助事業」の補助を受けて令和4年度に導入されました。

【仕様他】

検鏡方式　　　　　レーザー：反射型レーザー共焦点画像

カラー　：CMOSカメラによるカラー画像

観察倍率　　　　　54倍〜17,280倍

表示分解能　　　　縦横(幅)1nm、高さ0.5nm

試料ステージ移動　XY方向100mm

試料高さ　　　　　最大200mm

【お問い合わせ】研究開発部　応用技術支援グループ　高橋　℡（0138）34-2600

（写真）レーザー顕微鏡

第３６回北海道ビジネスEXPO

日　時：令和４年１１月１０日（木）～１1日（金）

場　所：アクセスサッポロ

北海道ビジネスEXPOは、今年で第３6回目の開催となりイノベーション創造北海道～SDGs×デジタル新時代～をテーマに北海道の強みと可能性について情報発信する北海道最大級のイベントです。当財団は、函館地域の企業と函館市産業支援センターとともに出展し、来場者の皆様に展示品を説明しました。

公益財団法人函館地域産業振興財団（はこだてビジネス交流ゾーン）

・アクトシステムズ

・アサヒ函館製造部

・環境創研

・グローバル・コミュニケーションズ

・サンテクノ函館R&Dセンター

・上加冷機工業

・トータルデザインサービス

・ナカ電子

・函館市産業支援センター

・函館酸素

（写真）展示ブースの様子

IoT入門ハンズオンセミナー

日　時：令和４年９月２２日（木）14：00～1７：00

場　所：工業技術センター研修室

講　師：株式会社飛雁　代表取締役　福田　和宏氏

参加者：１４名

近年、話題のDXの実現には、IoTの活用が重要ですが、実際に取り組むためにはデータ収集に用いる機器やセンサー、データを管理に用いるシステム等様々な知識が必要になります。

本研修会では、様々なマイコン製品に関する書籍を執筆されている株式会社飛雁　代表取締役　福田和宏氏をお招きし、代表的なIoT機器のひとつであるRaspberry Piの概要や操作方法等の習得を目的として以下の内容で実施しました。

・Raspberry Pi の概要

座学ではDXや自動化についての説明や代表的なIoT機器の紹介を行った後、Raspberry Piの概要や利用するために必要となる機器等に関する説明を行いました。

・Raspberry Piiによる光センサや温湿度センサの利活用手法の説明（実習）

実習では実際に参加者がRaspberry Piの操作やブレッドボードによる配線、Pythonでのプログラミング等を行うことで、利活用方法の習得を行いました。

参加者は、サンプルプログラムや配布資料を参考にしながら、意欲的にオリジナルの温湿度ロガーやカウンター等のプログラムを作成し、講師との意見交換や質疑応答も活発に行われ、大変有意義な研修会でした。

（写真左）講師　福田和宏氏（写真右）研修会の様子

はじめてでも良くわかる「食品表示の作り方」と「今後の表示基準」

日　時：令和４年１０月２４日（月）15：00～1７：00

場　所：工業技術センター会議室

講　師：Correct Label 代表取締役　藤原　和樹氏

参加者：２６名

２０２0年に施行された新たな食品表示制度について、猶予期間が設けられていた「原料原産地」や「食品添加物」などの表示基準が２０２２年４月に施行となりました。今後もいくつかの表示基準が施行予定であり、常に最新の情報を把握し、事前に準備をしておくことが重要となります。　本研修会では、Correct Label 株式会社　代表取締役　藤原和樹氏をお招きし、食品表示制度の基礎や一括表示の作成方法に関する解説及び一括表示の作成演習について実施しました。

・食品表示の作り方

現在までに施行されている食品表示制度の内容や一括表示の記載ルールについて解説を行いました。

・今後の表示基準

今後、施行が予定されている表示基準として、遺伝子組み換え食品表示（２０２３年）、無添加表示（２０２４年）、くるみのアレルゲン表示（未定）について解説を行いました。

・一括表示の作成演習

講師が作成した加工食品のモデルレシピを使用し、レシピ情報を基にした一括表示の作成演習を行いました。

自社で一括表示を作成している企業も参加しており、熱心に聴講している様子が伺えました。参加者からは、「説明が分かりやすかった」、「今後の動向を知ることができ、自社製品の表示ラベルは対策が必要なことが分かった」等の意見が聞かれ、大変有意義な研修会でした。

（写真左）講師　藤原和樹氏（写真右）研修会の様子

表面観察の最新動向と共焦点レーザー顕微鏡観察技術

日　時：令和４年１０月27日（木）13：30～16：30

場　所：工業技術センター研修室

講　師：株式会社島津製作所　藤井　岳直氏

参加者：６名

レーザー顕微鏡は、光源にレーザーを使用した光学顕微鏡で、一般的な顕微鏡と異なり２次元（平面）像ではなく３次元（立体）像を得ることができることから精密部品や半導体材料分野での利用が期待されています。

本研修会では株式会社島津製作所　藤井岳直氏をお招きし、最新の表面観察技術について紹介するとともに、レーザー顕微鏡の基本的な利用方法や計測方法等について、基礎的な操作技術研修を行いました。実習後には、参加者から積極的に多くの質問が出るなど大変有意義な研修会でした。

（写真）講師　藤井岳直氏

（写真）研修会の様子

受賞年月日　:     令和４年１０月１９日

川　越　　　力　　　共和コンクリート工業株式会社 海藻技術研究所 主席研究員

白　石　恭　輔　　　共和コンクリート工業株式会社　海洋水産部

北　山　進　一　　　株式会社アルファ水工コンサルタンツ　顧問

坂　下　　　功　　　元 共和コンクリート工業株式会社 海洋水産部 副部長

吉　野　博　之　　　公益財団法人函館地域産業振興財団　事務局長

菅　原　智　明　　　公益財団法人函館地域産業振興財団 研究開発部 研究主幹

玉　森　　　学　　　株式会社東和電機製作所　技師長

山　田　芳　浩　　　元　株式会社東和電機製作所　開発部　課長

安　井　　　肇　　　公益財団法人函館地域産業振興財団 副理事長、北海道立工業技術センター センター長

水　田　浩　之　　　国立大学法人北海道大学 大学院水産科学研究院 教授

実施功績賞

本　間　丈　士　　　共和コンクリート工業株式会社　代表取締役社長

久　保　俊　幸　　　公益財団法人函館地域産業振興財団　理事長

浜　出　滋　人　　　株式会社東和電機製作所　代表取締役

寳　金　清　博　　　国立大学法人北海道大学　総長

本発明は、海藻養殖や藻場造成に必要な海藻の種苗生産に関するもので、効率的な大量培養を可能とした海藻種苗生産システムである。

本発明では、海藻の生長に必要な光源に、発熱量が少なく光の指向性が高いLEDを用いることで、恒温槽内に配置したスリムタイプの水槽に側面からLEDを近距離照射し（省スペース化）、水槽内に縦置き配置した海藻種苗1個体ずつに対してLEDをスポット照射することで無駄な光を削減し（省エネルギー化、低コスト化）、予め実験で得られた各海藻種の最適なLED波長を照射することで培養期間の短縮（効率化）を可能とした。

本システムによる海藻種苗生産の高効率化（省スペース、省エネルギー、低コスト等）は、従来技術に比べてCO₂排出削減に貢献する。また、本システムで生産した海藻種苗を用いて造成した藻場は「ブルーカーボン」の役割を担い、カーボンニュートラル社会の実現に寄与することができる。

従来の問題点と本発明の特徴

省スペース型海藻種苗生産システム

　企業などの技術的課題の多様化に対応するため、個別密着型で、かつ技術移転を重視した個別の技術研修を行っております。食品の加工・品質評価、工業材料・部品等の試作・評価、測定・試験用機器の活用方法など個々の技術ニーズに対応いたしております。

【開催日】随時

【場　所】北海道立工業技術センター

【受講料】無料

【お問い合わせ】研究開発部　℡（0138）34-2600

皆様、お気軽に見学にお越しください。

（写真）北海道立工業技術センター展示ホール

※共同研究・技術相談成果品等多数展示しております。

【お問い合わせ】研究開発部研究支援課 ℡（0138）34-2600

工業技術センターでは、会議室・研修室を貸出ししています。セミナー、研修会から少人数での会議、打合せなどにご利用できます。お気軽にお問い合せください。

（写真左）会議室　（写真右）研修室

使用料金：会議室１時間につき2,750円　　研修室1時間につき1,750円

【お問い合わせ】　研究開発部研究支援課　℡（0138）34-2600

　当財団では、新事業創出による地域経済の活性化を目的として、地域企業における研究開発、技術水準の高度化、起業化、起業化推進等に対する各種資金供給や技術支援、人材育成事業などを行っています。また、管理運営している北海道立工業技術センターでは、地域企業の技術の高度化や新製品の開発を支援するため、研究開発、試験分析、技術相談、研修、技術情報提供、広報、産業化支援など様々な事業を行っています。

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【お問い合わせ】研究開発部研究支援課　℡（0138）34-2600

（写真）令和３年度業務報告