研究開発
地域ニーズに沿って即応可能な応用技術の研究開発を行い、
地域企業の技術向上と新事業・製品の創出、起業を支援します。
経常研究●研究内容は、PDFファイルでご覧いただけます。
【令和６年度に行った北海道・函館市・北斗市・七飯町より補助を受けて実施した研究】
| 地域製造業向けオープンソースロボットハンドモデルに関する研究 |  PDF(86KB) |
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| 3Dプリンターで作製可能な地域製造業向けオープンソースロボットハンドの基本モデルを具現化し、得られるデータを用いて各企業が把持対象物に合わせたロボットハンドを製作する仕組みの構築を目指す。 [実施年度：令和5年度～令和7年度] |
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| 画像処理技術を用いた生産情報のデジタル化手法に関する技術開発 | PDF(119KB) |
| 製品の付加価値や生産効率の向上などの取り組みに重要な生産情報のデジタル化の推進を目的とし、地域企業でも取り組みやすい様に、最小限の機器導入で実現可能な画像処理技術を用いたデジタル化手法について技術開発を行う。 [実施年度：令和4年度～令和6年度] |
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| 地域製造業向けloTのヒューマンインタラクションに関する研究 | PDF(106KB) |
函館地域産業では人手作業の依存度が商く、定型業務を転換し難い中小・零細企業も多いため、効率的かつ効果的なDXの導入技術が求められている。そこで、地域企業のDX推進を見据え、コンピュータやロボット等と人とが円滑に相互作用し、定型業務等の効率化が図れる技術要素について調査・検討を行う。 |
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| 急速凍結材料の解凍技術に関する調査研究 | PDF(98KB) |
| 食品の急速凍結は、高品質長期保存のための有効な方法であるが、適切な条件で解凍しないとドリップ等の問題が生じて品質の劣化を招く。そこで、食材の解凍装置や解凍機構に関する調査および急速凍結食材の解凍試験等を行い、装置製造企業への技術移転を進めることによって、その技術力およびユーザー企業である食関連企業の品質向上を図る。 [実施年度：令和6年度] |
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| スパッタ法を用いた薄膜作製技術に関する研究 | PDF(106B) |
| 薄膜応用分野においてスパッタ法は、金属、酸化物、窒化物といった薄膜の形成が可能なことから、機械金属の耐摩耗性や防食性を高めるための表面処理等に使用されている。本研究では、地元企業が開発した卓上スパッタ装置を用いて薄膜作製条件等の調査・検討を行い、電子部品、光学部品、機械部品への応用展開を図る。 [実施年度：令和6年度～令和7年度] |
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| 相対湿度を制御した効率的な乾燥装置技術に関する研究開発 | PDF(86KB) |
| 食品の特性に応じて相対湿度を制御した乾燥装置技術を設計できれば、高効率で高品質な乾燥製品が期待でき、様々な地域食品に利用できる可能性が高まる。そこで、相対湿度制御による効率的な乾燥装置技術の構築を目的に、乾燥工程・乾燥条件の整理や評価項目及び評価方法等を検討する。 [実施年度：令和5年度～令和7年度] |
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| 地域新規多獲性魚種の利用加工に関する研究開発 | PDF(98KB) |
| 北海道で漁獲されるブリ等の新規多獲性魚種について、「加工利用特性の把握」、「下処理による品質改善効果の検証」、「調味による臭いの低減と旨味の増加効果等の検証」などを行い、官能的評価に加えて成分分析による科学的根拠を示すことにより、新規多獲性魚種の利用促進を図る。 [実施年度：令和4年度～令和6年度] |
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| 海藻成分を利用した油脂素材の製造技術開発 | PDF(102KB) |
| 函館地域は、マコンブ、ガゴメ、ダルス等の有用海藻の産地であるが、近年は資源量の減少が大きな問題とされている。海藻の利用拡大のためには、海藻成分等を利用した新しい食品素材の開発も必要であると考えられることから、本課題では海藻を原料とした簡易な海藻油（海藻由来の風味や脂溶性成分を含む食用油脂とする）の製造技術を開発する。 [実施年度：令和5年度～令和7年度] |
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| レトルト殺菌技術を応用した冷蔵食品の開発に関する研究 | PDF(106KB) |
| 保存性の高い冷蔵食品の開発に関する技術知見の収集を目的に、代表的な低温芽胞菌を接種したモデル試料について熱水貯湯式およびシャワー式のレトルト殺朝装置を用いた試作試験を行い、殺菌後および保管後の品質等の評価から、高品質な長期保存冷蔵食品の製造に適した条件を整理し、地域企業への技術支援を行う。 [実施年度：令和5年度～令和7年度] |
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| 道南地域の果実加工残演の食品利用法開発に関する研究 | PDF(102KB) |
| 道南地域では様々な果実加工品が生産されており、近年ではワイン製造用のブドウ畑も拡大している。これらの果実加工品を製造する際に排出される加工残演は大部分が廃棄処理されており、地域企業からはその削減や食利用に繋がる技術開発が求められている。そこで、加工方法や機能性成分情報の活用を検討することにより、その高付加価値化を図る。 [実施年度：令和6年度～令和8年度] |
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